ステップ１．復職の意思表明

休職中の方が休養と薬物治療によって急性期のつらい状態を脱して回復期に入り、主治医に「そろそろ会社に戻る準備をしたい」と意思表明をするところ から復職準備が始まります。主治医は本人の意思を確認した上で、実際に職場に戻ることができるかどうかを判断します。ただし、主治医の判断は日常生活での 病状の回復具合を参考にしている場合も多く、必ずしも職場で求められる業務遂行能力の回復具合と一致しているとは限らないので注意が必要です。復職で求め られる回復レベルを主治医が正しく理解できるように、企業側から復職後の業務内容や利用できる勤務制度（試し出勤、短時間勤務など）を説明してもらえると よいでしょう。厚生労働省の手引きでは、職場復帰できるかどうかの判断基準として下記の例が示されています。

ステップ２．生活リズムと体力の回復

急性期には休養と薬物治療が基本ですが、昼間に横になっている時間も多く生活リズムが乱れてしまいがちです。復職に向けて、睡眠・覚醒のリズムを取 り戻すことが大切です。まずは休職前に出勤していた頃と同じ時間に起きて、散歩したり、近くの図書館に通ったりして、昼間の活動時間を徐々に延ばしてみま しょう。はじめはすぐに疲れてしまったり、読書をしても本の内容が頭に入ってこなかったりするかもしれませんが、焦らずに継続することで少しずつ体力や集 中力が回復します。

自分だけで復職準備を進めることに不安を感じる方は、主治医に相談してリワークプログラムを利用してみるとよいでしょう。「リワーク」 は"return to work"からの造語で、復職や復職支援のことです。リワークプログラムでは、実際の職場に近い環境のなかで軽作業などを行うと同時に、疾患や治療薬、再 発を防ぐための方法などについて学び、復職後も再発を防いで働き続ける力を養うことを目的に実施されます。無理をしないように、少しずつ参加できる日数を 増やして最終的には週5日間、継続的にプログラムに参加できることを目指します。リワークプログラムは地域障害者職業センターのほか、病院・クリニックな どの医療機関でも実施しているところがあります。リワークを実施している医療機関は下記のリンクボタンから調べることができます。

ステップ３．職場復帰

復職に向けた準備を続け、復職に自信がついてきたところで主治医の診察を受け、職場復帰可能かどうか判断してもらうことになります。医師が「可能」 と判断した場合、復職診断書を書いてもらって職場（事業所）に提出し、管理監督者や人事担当者、産業医、保健師などと復職の段取りや復職後の働き方につい て打ち合わせを行います。
正式な職場復帰決定の前に「試し出勤制度」があれば利用するとよいでしょう。これは、一定期間、試験的に出社して職場復帰が可能か様子をみる制度で、休職 後に「元のように働けるだろうか」といった復職への不安を和らげることができます。また、職場復帰にあたっては、産業医や主治医の意見を考慮して、短時間 勤務や出張制限、残業禁止などの就業上の配慮が得られると、再発予防に役立ちます。